フリードの重量税って13年で上がるのかな…
とくに車検時に支払う「重量税」は、車の年式によって金額が変わるため注意が必要です。
本記事では、「13年を超えると重量税は本当に高くなるのか」という疑問にお答えします。
旧型・新型の違いや、ハイブリッドモデルの税額、さらに「重量税15000円」まで詳しく解説。自動車税を含めた維持費についてもご紹介します。
フリードの重量税は13年経過でどう変わる？
- 車検で支払うフリードの重量税
- 重量税が上がるタイミングと税額
- 旧型フリードの税金は高くなる
- フリード「GB3」の重量税の金額
- 重量税が15000円になる条件
車検で支払うフリードの重量税
自動車重量税は、その名の通り自動車の車両重量に応じて課される国税です。この税金は、主に国の道路整備などの財源として活用されています。納付のタイミングは、新車として登録する際と、それ以降は継続車検を受ける際に、次の車検満了日までの期間分（通常は2年分）を前払いでまとめて支払う仕組みです。
ホンダフリードは、そのコンパクトなボディサイズながら広い室内空間を実現している人気モデルですが、車両重量はほとんどのグレードで1,300kg台から1,400kg台に収まっています。そのため、税金の区分上は「車両重量1.0トン超～1.5トン以下」のクラスに分類されます。このクラスで、後述するエコカー減税が適用されない場合の基本的な重量税額は2年間で24,600円となります。
フリードの重量税の基本
フリードの多くのモデルは「車両重量1.0トン超～1.5トン以下」の区分に該当します。このため、エコカー減税の適用がない場合、車検時に支払う2年分の重量税は24,600円が基本的な金額として設定されています。
しかし、この24,600円という金額はあくまでスタートラインです。車の環境性能や、特に重要な「経過年数」によって、この金額は大きく変動します。次の項目で、その詳細を見ていきましょう。
重量税が上がるタイミングと税額
現在の日本の自動車税制は、環境への負荷が少ない新しい車を優遇し、一方で環境負荷が大きいとされる古い車に対しては税負担を重くする「グリーン化」という考え方が導入されています。この税負担が重くなる措置を一般的に「重課（じゅうか）」と呼びます。
重量税における重課のタイミングは、以下の2段階で設定されています。
- 新車登録から13年が経過した時点
- 新車登録から18年が経過した時点
特に多くのユーザーにとって影響が大きいのが、新車登録から13年が経過した最初のタイミングです。この時点で税額は大幅に引き上げられます。フリード（1.5トン以下、エコカー減税なし）を例に、具体的な税額の推移を以下の表にまとめました。
| 経過年数 | 2年分の重量税額（自家用） | 備考 |
|---|---|---|
| 12年まで | 24,600円 | 標準税額 |
| 13年経過後 | 34,200円 | 標準税額から約39%増額 |
| 18年経過後 | 37,800円 | 標準税額から約54%増額 |
税額に関するご注意と情報源
上記の税額は2025年10月時点の法令に基づく一般的な金額です。税制は法改正によって変更される可能性がありますので、車検を受ける際は最新の情報を国土交通省の公式サイトなどで直接ご確認ください。
表の通り、13年目を境に2年間で9,600円もの負担増となります。これは年間に換算すると約5,000円近くの増額となり、家計への影響は決して小さくありません。中古でフリードの購入を検討している場合は、車両価格だけでなく、車検証の左上に記載されている「初度登録年月」を確認し、次の車検で税額が上がらないかを事前に把握しておくことが、賢い車選びの重要なポイントです。
旧型フリードの税金は高くなる
前述の通り、新車登録から13年という期間が、税金を考える上での大きな節目となります。そのため、初代モデルなどの旧型フリードは、現行モデルに比べて税負担が重くなる傾向が顕著です。
具体的には、2008年5月から2016年9月まで販売されていた初代フリードは、2025年時点ですでに大半の車両が登録から13年、あるいはそれに近い年数を経過しています。これらのガソリンモデルは、発売当時の燃費基準ではエコカー減税の対象外となることがほとんどで、重量税の重課措置が直接的に維持費に影響を与えます。
中古車市場では、旧型フリードは手頃な価格で魅力的ですが、注意が必要です。車両本体価格の安さだけで飛びついてしまうと、購入後の車検で「思ったより税金が高い！」と驚くことになりかねません。購入前に増額後の税金を含めた2年間の総維持費をシミュレーションしておくことを強くお勧めします。
したがって、旧型フリードを選ぶ際は、車両コンディションや価格はもちろんのこと、重量税や後述する自動車税の増額分までをトータルコストとして考慮する視点が不可欠です。
フリード「GB3」の重量税の金額
初代フリードの中でも、特に市場に多く流通している代表的なガソリンモデルが「GB3」型です。2008年から販売され、5人乗りの「FLEX」や7人/8人乗りのモデルなど、多彩なバリエーションで人気を博しました。
このフリードGB3の重量税は、これまで説明してきた重課制度が典型的に適用されるモデルと言えます。
- 新車登録から13年未満の場合：24,600円（2年分）
- 新車登録から13年以上が経過した場合：34,200円（2年分）
より具体的に考えてみましょう。例えば、2013年11月に新車登録されたフリードGB3をお持ちの場合、2026年11月以降に迎える車検からが「13年経過後」のタイミングに該当します。つまり、その車検から重量税が34,200円に増額されることになります。
補足：ハイブリッドモデル（GP3型）との税金の違い
初代フリードには、2011年に追加された「GP3」というハイブリッドモデルも存在します。こちらは発売当時にエコカー減税の対象となり、新車購入時や初回車検時の重量税が免除または減額されていました。そのため、同じ年式のガソリン車GB3よりも税負担が軽いというメリットがありましたが、この減税措置は永続的ではありません。減税期間が終了し、かつ13年・18年という重課のタイミングを迎えた場合は、ハイブリッド車であっても原則として重課後の税率が適用されるため注意が必要です。
重量税が15000円になる条件
フリードの税金について情報を集めていると、「重量税15,000円」という魅力的な金額を目にすることがあります。この金額は、エコカー減税が適用された結果の税額であり、全てのフリードに当てはまるわけではありません。
自動車重量税には、現在適用されている税率とは別に、より低い「本則税率」というものが定められています。フリードが属する1.5トン以下のクラスでは、この本則税率に基づくと2年分の税額は15,000円となります。
エコカー減税は、国の定める燃費基準の達成度合いに応じて、重量税が「免税（100%OFF）」「50%軽減」「25%軽減」となる制度です。この軽減率の計算において、車種や適用タイミングによって本則税率が基準となる場合があり、例えば「50%軽減」が適用された結果、15,000円という税額になるケースが出てくるのです。
重量税15,000円の正体とは？
この金額は、主に燃費性能に優れた2代目フリードハイブリッド（GB7型など）や、一部の新型フリードハイブリッド（4WDモデル）で、エコカー減税（50%軽減など）が適用された際に見られる2年分の重量税額です。つまり、比較的新しい年式の環境性能が高いモデルに限定される優遇措置と言えます。中古車であっても、減税対象モデルであればこの金額が適用されることがあります。
結論として、重量税が15,000円になるのは特定の優遇条件を満たした場合であり、13年を経過したガソリン車に適用される重課税額とは全く逆のケースであると理解しておきましょう。
フリードの重量税、13年超え以外の税金
- 新型フリードの重量税は「減税」がポイント
- 自動車税も年式や登録時期で変わる
- 2025年のフリード自動車税の税額
- フリードハイブリッドの自動車税は重課なし
新型フリードの重量税は「減税」がポイント
2024年6月に発売された3代目の新型フリードは、デザインや使い勝手だけでなく、環境性能も大幅に向上しました。これにより、税制面で非常に大きな恩恵を受けられるのが特徴です。特に、新開発の2モーターハイブリッドシステム「e:HEV」を搭載したモデルは、エコカー減税のメリットが絶大です。
新型フリードのパワートレインと駆動方式による重量税の違いは、以下の通りです。
| モデル | 駆動方式 | 新車購入時の重量税 (3年分) | 初回車検時の重量税 (2年分) |
|---|---|---|---|
| e:HEV（ハイブリッド） | FF | 免税（0円） | 免税（0円） |
| 4WD | 50%軽減（約11,200円） | エコカー対象（15,000円） | |
| ガソリン車 | 100%（36,900円） | エコカー対象外（24,600円） | |
驚くべきは、新型フリードのe:HEV（FF）モデルが、新車購入時の3年間と、その後の初回車検時の2年間、合計5年間にわたって重量税が完全に免除される点です。これは維持費を大幅に抑える上で非常に大きなアドバンテージとなります。一方で、ガソリン車はエコカー減税の対象外となるため、従来通りの税額が課されます。最新の減税対象グレードや燃費基準達成状況については、ホンダの公式サイトで詳細を確認することをお勧めします。
これからフリードの新車購入を検討されるのであれば、e:HEVモデルが税制面で圧倒的に有利ですね。初期費用としての車両価格はガソリン車より高くなりますが、5年間の重量税（約6万円以上）がゼロになることや、日々の燃料費の差を考慮すると、長期的な視点ではガソリン車との価格差を十分に回収できる可能性があります。
自動車税も年式や登録時期で変わる
自動車を維持するためには、重量税の他にもう一つ、毎年納付義務がある重要な税金、「自動車税（種別割）」が存在します。この税金は、重量税が車の重さに応じて課されるのに対し、エンジンの総排気量に応じて税額が決定されます。
フリードは、ガソリン車・ハイブリッド車を問わず、現行モデルまでの全てのエンジン排気量が1,496ccです。したがって、自動車税の区分上は「1,001cc超～1,500cc以下」のクラスに該当します。
この自動車税は、日本の税制改正の歴史の中で、一度税額が見直されています。具体的には、消費税率が10%に引き上げられたタイミングである2019年10月1日を境に、新しい税額が適用されるようになりました。この日以降に新車として初めて登録された車は、それ以前に登録された車に比べて、自動車税が恒久的に引き下げられています。
2025年のフリード自動車税の税額
それでは、2025年時点でのフリードの具体的な自動車税額を見てみましょう。金額は、前述した新車登録の時期によって異なります。
- 2019年9月30日以前に新車登録されたフリード：年額 34,500円
- 2019年10月1日以降に新車登録されたフリード：年額 30,500円
この差額は年間で4,000円ですが、10年間乗り続ければ40,000円という大きな差になります。中古車を選ぶ際には、年式だけでなく、この登録時期もチェックすることで、より正確な維持費を把握できます。
さらに、自動車税にも重量税と同様に、新車登録から13年が経過したガソリン車を対象とする重課制度が存在します。13年を超過すると、税額が標準税率から約15%増額され、年額 約39,600円（34,500円がベースの場合）にまで引き上げられます。
ガソリン車はダブルで重課
注意すべきは、13年を超えた旧型のガソリンモデルは、車検時の「重量税」と、毎年の「自動車税」の両方が重課されるという点です。これにより、年間の税負担が大幅に増加するため、古い年式のガソリン車を維持する際には十分な注意が必要です。
フリード『ハイブリッド』の自動車税は重課なし
ここで、ハイブリッドモデルの大きなメリットが浮かび上がります。自動車税の13年重課制度は、環境負荷の少ないハイブリッド車や電気自動車は対象外と定められています。
フリードハイブリッドの自動車税メリット
フリードハイブリッドは、たとえ新車登録から13年、15年と年数が経過しても、自動車税が増額されることはありません。古い年式のハイブリッド中古車を長く乗り続けたいと考えている方にとって、これは維持費を計算する上で非常に大きなアドバンテージとなります。
税金の仕組みを整理すると、重量税はガソリン車もハイブリッド車も13年・18年で重課されますが（エコカー減税が適用されない場合）、毎年の自動車税はハイブリッド車に限り重課されない、ということになります。この制度の違いが、長期的なトータルコストに明確な差を生み出します。
まとめ：フリードの重量税は13年経過に注意
最後に、フリードの税金に関する重要なポイントをリスト形式で再確認しましょう。
- フリードの重量税は多くが車両重量1.5トン以下の区分に該当する
- エコカー減税が適用されない場合の標準的な重量税は2年間で24,600円
- 新車登録から13年が経過するとガソリン車の重量税は重課される
- 13年超の重量税は約34,200円となり、標準から約1万円負担が増える
- さらに18年を超えると重量税は約37,800円まで増額される
- 初代フリードのガソリン車（GB3型など）は重課の対象になりやすい
- エコカー減税が適用されると重量税は軽減または免税となる
- 重量税が15000円になるのは主に新しいハイブリッド車が減税されたケース
- 2024年発売の新型フリードe:HEV(FF)は5年間も重量税が免税
- 自動車税は排気量で決まり、フリードは年額30,500円または34,500円
- ガソリン車の自動車税も13年超で約15%増額（約39,600円に）
- ハイブリッド車は自動車税の13年重課が免除されるという大きな利点がある
- 中古車を検討する際は車検証の「初度登録年月」が極めて重要
- 税制は改正される可能性があるため、常に国や自治体の最新情報を確認すべき
- 税金を含めた長期的な維持費を考慮するとハイブリッドモデルの優位性が高い